EV(電気自動車)とは？基礎知識から導入メリットまで、プロの視点で徹底解説

　脱炭素社会の実現に向け、「EV(電気自動車)」の導入が加速しています。しかし、「ガソリン車と具体的に何が違うのか」「コストや航続距離の課題はどうなっているのか」など、疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

　本記事では、多くのEV導入をサポートしてきたNCSならではのプロの視点で、EVの基礎知識や仕組み、種類といった基本定義から、メリット・デメリット、充電、補助金、最新の車種ラインアップまでを網羅的に解説します。

電気の力だけで走る自動車、EV

●EVの定義

　EVとは「Electric Vehicle」の略称で、電気を動力源としてモーターで走行する自動車の総称です。ガソリン車がエンジンで燃料を燃やして走るのに対し、EVはバッテリーに蓄えた電気を使ってモーターを回して走行するため、走行時に二酸化炭素(CO2)や排気ガスを排出しません。日本語では「電気自動車」と呼ばれています。

　なお、EVは電動車の一種であり、一般的には電気のみで走行する「BEV（Battery Electric Vehicle）」を指すことが多いです。本コラムでもEV＝BEVとして解説します。

●電気自動車、電動車と何が違うのか

　電動車とは、バッテリーの電気を動力のすべてまたは一部として走行する自動車の総称です。EV（電気自動車）はその一種であり、電気のみで走行する点が特徴です。

　電動車にはEV以外にも複数の種類があり、それぞれ動力の仕組みや特徴が異なります。詳しくは次のパートで解説します。

●EVには大きく4つの種類がある

　電動車には動力源や駆動の仕組みによって、大きく4つの種類があります。

BEV(Battery Electric Vehicle）

　バッテリー式電気自動車がBEVです。一般的にEVと呼ばれるものはこのBEVを指します。電気のみを動力源とし、エンジンを搭載していないことが特徴です。走行時にCO2や排ガスをまったく出さないクリーンな自動車として、以前から環境技術の本命と称されてきました

HEV(Hybrid Electric Vehicle）

　HEVは、エンジンとモーターの両方を搭載するハイブリッド自動車を指します。エンジンで発電した電気をモーターに供給する方式で、主にガソリンを燃料とします。家庭用電源からの充電はできません。
　HEVは３つの方式に分類されます。エンジンで発電機を駆動し発生した電力を使ってモーターで走行する「シリーズ方式(例：日産 ノート e-POWER)」と、エンジンで走行し、発進・加速をモーターでサポートする「パラレル方式(例：スバル XV e-BOXER)」、そしてエンジンとモーターを上手に使い分けて走行する「スプリット方式(例：トヨタ プリウス)」の３種類です。　

　これらの方式はいずれも高電圧のモーターを搭載しており、「ストロングハイブリッド」と総称されています。一方で、モーター機能を持つ発電機を搭載し低電圧ながらも小型軽量化を実現した「マイルドハイブリッド」と呼ばれるシステムも存在します。

PHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle）

　プラグインハイブリッド自動車は、外部電源からの充電が可能なハイブリッド自動車で、EVとHEVの長所を併せ持った仕様といえます。
通常はEVとして電気で走行し、バッテリー残量が少なくなるとエンジンを使ったHEVモードに切り替わります。万一、充電切れになってもエンジン走行に移行できる点が魅力です。

FCEV(Fuel Cell Electric Vehicle）

　FCEVは燃料電池自動車を指します。水素を燃料に発電する燃料電池を搭載し、発電した電力でモーターを駆動します。排出は水だけになるため環境に優しい点が注目を集めています。

EVの特徴

　ここでは、EVの特徴である電力源、充電方法、加速性能、非常用電源としての活用の可能性について解説します。

●電力が動力源

　EVは、バッテリーに蓄えた電気のみを動力源として走行します。一方、エンジン車は燃料であるガソリンや軽油を使って走ります。両者は駆動力を生み出す装置が全く異なり、EVではモーターが、エンジン車ではエンジンがその役割を担っています。

EVのモーターは電気を駆動力に変換し、その電気を供給するのが駆動用バッテリーです。駆動用バッテリーは、エンジン車のガソリンタンクに相当する部分で、電気を蓄えておく役割を担います。

●充電の種類がある

　EVの充電方法には、外部からの充電と車内の動力を使った回生充電の2種類です。外部充電は普通充電と急速充電に分類され、普通充電は自宅などの200Vコンセントを使用します。ただし、充電時間は車種によって異なります。

●加速力が強い

　EVはモーターで走るため、エンジン車と比較して騒音や振動が少なく、快適な走行を実現しています。
加えて、モーターは発進時から最大トルク(タイヤを回す瞬間的な力)を発生させることができるため、タイムラグのないスムーズな加速が可能です。

●ガソリン車と比べて経済的

　EVは効率的にエネルギーを使用でき、電気を動力に変換する効率は9割を超えます。また、減速時や下り坂などではモーターから電気を発生させ、その電気をバッテリーに蓄える回生エネルギーにより発電し、バッテリーの充電が可能です。

　メンテナンス面でも、エンジンオイル交換が不要なためコストを抑えられます。税金面ではEVは自動車税と自動車重量税が安くなる傾向です。

●非常用電源として活用可能

EVは「走る蓄電池」とも呼ばれ、大容量のバッテリーを搭載しています。例えば、40kWh/62kWhのバッテリーを備えた日産リーフ(ZE1型)は、一般家庭の1日平均消費電力量12kWhの約2〜4日分に相当する電力の蓄えが可能です。

• 参照：日産自動車株式会社「リーフ[LEAF]蓄電池利用」

この大容量バッテリーは、非常時の電源としても活用できるメリットがあります。EVやPHEVは急速充電用の給電口から、FCVは給電口から「可搬型給電器」や「充放電設備」などの「給電端子」に接続することで、電化製品への電力供給ができます。

EVを活用した災害対策については、こちらの記事で詳しく解説しています。

災害に強いEV活用でBCP対策強化&地域貢献を実現

EVを利用するメリット・デメリット

●メリット

EVの利用には、次のようなメリットがあります。

• 走行時の環境への負荷が少ない

• 燃料費が抑えられる

• 静音性が高い

• 快適な走行性能で疲れにくい

• 補助金が適用される

• 減税の適用がある

• BCP対策ができる

　EVのメリットは、走行中にCO2を排出しないことによる環境負荷の低さと、ガソリン車と比較してエネルギー効率が高いことです。また、走行中の騒音や振動が少ないため、早朝や深夜も比較的静かに走行でき、ドライバーの疲労軽減にもつながります。

　経済面では、電気代がガソリン代より安く抑えられる点に加え、エンジンオイル交換などが不要でメンテナンス費用を抑えられる傾向にあります。また、国や自治体の補助金制度や税金の優遇措置を受けられるため、定価より安く購入できる可能性もあるでしょう。「走る蓄電池」として、災害時や停電時の電力供給ができる点にも注目です。

●デメリットと解消法

EV利用のデメリットとして、以下が挙げられます。

• 航続可能距離の不安がある

• 充電の手間と時間がかかる

• 充電設備が必要
  

• 車両の価格が高い

　フル充電時の航続可能距離がガソリン車と比べて短い傾向にありますが、近年はバッテリーの大容量化が進み、400～600km走行できるモデルも増えています。また、給油より時間はかかりますが、駐車中に充電する基礎充電を活用することで手間を省くことができます。

　EVの車両価格はガソリン車に比べて高く設定されています。大きな要因は、リチウムイオン電池を使用していることです。原材料であるリチウムの高騰やEV需要の増加などの理由で、車両価格を押し上げています。しかし、国のCEV補助金や自治体の補助金、税制優遇を活用することで負担を軽減できます。

EVのメリット・デメリットの詳細はこちらの記事で深堀りしています。
EV(電気自動車)のメリット・デメリットを解説！ デメリットの解消法も

EVの充電とインフラ設備

●充電方法は2つ

　EVの充電方法は普通充電と急速充電の2種類があります。
　普通充電とは、主に自宅や職場に設置した交流(AC)の200V電源を使い、数時間かけてゆっくり充電する方法です。3kWや6kWの出力の充電器が普及しており、バッテリーへの負荷が比較的少なく、夜間充電に適しているという特徴を持っています。
　急速充電とは、主に直流(DC)の高出力(50kW以上)の充電器を使用し、短時間でバッテリーを充電する方法です。主に高速道路のSA・PAや商業施設などに設置され、外出先での継ぎ足し充電に適しています。一方で、車種ごとに対応出力が異なり、頻繁な利用はバッテリーに負荷をかける場合もあるため、その特性を理解したうえで活用することが重要です。

充電について詳しく深掘りした知識をつけたい方はこちら！
これを読めばわかる！　EV(電気自動車)の充電のあれこれ

●いつ充電するのか

EVの充電シーンは以下の3つに分類されます。

• 基礎充電： 会社や自宅など、車を保管する場所で行う充電。主に「普通充電」を利用します。
  

• 経路充電： 移動途中のSA/PAやコンビニで行う継ぎ足し充電。主に「急速充電」を利用します。

• 目的地充電： 商業施設やホテルなど滞在先で行う充電。

●充電時間と料金の目安

　充電時間はバッテリー容量と充電器の出力で決まります。例えば、日産サクラ(20kWh)を普通充電(3kW)する場合、残量がほぼない状態から満充電まで約8時間かかりますが、急速充電なら数十分で済みます。
　料金については、充電方法によって大きく異なります。日産サクラで月間1,000km走行すると仮定した場合、月あたりの充電コストは自宅などで行う基礎充電(普通充電)の場合は約3,800円/月であるのに対し、外部充電サービスの急速充電器を利用する経路充電では約11,200円/月が目安となります。

充電時間・料金について、詳しくはこちらの記事をご覧ください。
EV(電気自動車)の充電時間はどれくらい？　効率的な充電のコツも紹介
EV(電気自動車)の充電料金は？　ガソリン車と比較して解説

●充電インフラの整備状況

　2025年3月時点でEV充電スポットは25,890カ所あります。これは、同時点のガソリン車の給油所27,009カ所と比較すると匹敵するところまできています。さらに、2026年1月の最新情報では、EV充電スポットは28,892カ所まで増加しており、着実に充電インフラの整備が進んでいることが分かります。

• 参照：経済産業省資源エネルギー庁「令和6年度末揮発油販売業者数及び給油所数を取りまとめました」
  参照：GoGoEV「EV充電スタンド2025年3月の設置数集計レポート」
  参照：経済産業省「充電インフラ整備促進に向けた指針を策定しました」

EV導入のコストと補助金・税制優遇

EVは車両本体価格が高いイメージがありますが、購入時や維持費において優遇措置が充実しています。

●国の補助金(CEV補助金)と自治体補助金

EV購入時に活用できる補助金には、国が交付する補助金と、都道府県・市区町村など自治体が交付する補助金があります。多くの場合、国のCEV補助金と自治体補助金は併用可能であり、活用次第でEV購入費用の自己負担額を大きく抑えることができます。

CEV補助金(クリーンエネルギー自動車導入促進補助金)は、2035年までに乗用車新車販売を電動車(EV／PHV／FCV)100％とする政府目標の実現に向けた経済産業省の事業です。令和8年度は最大130万円の補助額が設定されています(車種や性能要件により異なる)。

さらに、自治体独自のEV補助金や充電設備設置補助金を併用できるケースもあります。ただし、補助金の上限額、対象車種、申請期間、交付条件は自治体ごとに異なるため、最新情報を各自治体の公式サイトなどで事前に確認することが重要です。

より詳細を知れる記事はこちら
EV・充電設備の導入に活用！　補助金の種類や申請方法を解説

EVの普及状況と車種

ここでは、EVの普及状況と今後の見通しについて解説します。

●EVなどの普及率は年々増加している

　EVなどの販売台数は年々増加しています。2019年から2023年までの年度ごとに集計したEVなどの販売台数は次の通りです。

　2019年の販売台数は39,642台でしたが、2023年には141,100台まで増加していることから、順調に普及が進んでいるといえるでしょう。

EVの普及に関する深掘り記事はこちら
【2025年最新版】EVの普及状況まとめ

●EVの車種ラインアップも増えている

国内のメーカー別EVのラインアップは次の通りです。

メーカー別EV車種

　各自動車メーカーからさまざまなEVなどが販売されており、車種ラインアップは拡充されつつあります。さらに2026年以降は、スズキやトヨタ、ホンダなどを中心に新型EVの投入が予定されており、選択肢はさらに拡大する見込みです。

EVの車種ラインアップについては、こちらのページで詳しく紹介しています。

• 参照：【乗用・軽商用編】法人向けEVの車種ラインアップを紹介！
  参照：【トラック・バス編】法人向けEVの車種ラインアップを紹介！
  参照：最新EVを徹底解説！2026年以降に登場する国内メーカー一覧と社用車導入のポイント

法人がEV導入を成功させるポイント

　EV導入を検討する際は、走行距離や充電設備の選定、維持費用と補助金、CO2削減効果など、さまざまな観点から総合的に判断することが重要です。

●走行距離を考慮する

　EVを導入する上で最も重要なポイントは、日常的な走行距離を経路充電なしでカバーできるか分析することです。長距離走行には、バッテリー容量が大きい車両が必要です。しかし価格も上がるため、普段の走行距離を考慮して適切な車両を選ぶ必要があります。

走行距離についての解説記事はこちら
EVの航続距離はどれくらい？　電欠しないポイントも紹介

●EV充電設備の設置方法の選定

　EVを効果的に活用するには、充電器の選定や充電状況の管理がポイントです。使用していない時間に必要な充電ができる環境は、効率的にEVを利用するために欠かせません。駐車中の充電が可能なら、外出先での充電頻度を大幅に減らせるでしょう。

　自宅もしくは事業所の基礎充電は、ガソリンスタンドに行く時間を大幅に削減できるEVならではのメリットです。充電設備には自立スタンド型、壁付け型、コンセント型の3種類があり、設置場所や予算に応じて選択しましょう。

▼ 充電器の種類や設置費用についてはこちら
EV充電器とは？法人導入に必要な種類・費用・よくある疑問をまとめて解説

●維持費用と補助金

　EVは電力会社の充電プランの活用で、ランニングコストを抑えられます。自動車税はグリーン化特例により最大75%軽減、自動車重量税はエコカー減税で新規登録時と初回車検時に免税となります。ガソリン車に比べ車両価格は高めですが、燃料費は約半分に抑えられ、長距離を走るほどEVが有利です。購入時には国のクリーンエネルギー自動車補助金に加え、自治体の補助金も併用できる場合があるため、初期コストの軽減ができるかもしれません。

• 参照：一般社団法人次世代自動車振興センター

●脱炭素・BCPの取り組み

　脱炭素を背景にEV導入を検討する際は、CO2削減効果の初期見積もりが重要です。特に営業車が多い企業では、ガソリン車からEVへの切り替えによりCO2排出量を大幅に削減できます。

　企業が社用車をEVにすることは、脱炭素社会実現に向けた具体的なアクションであり、企業の環境への姿勢や先進性をアピールするツールになるでしょう。また、災害時には大容量バッテリーを非常用電源として活用することで災害レジリエンス(回復力)を高める メリットもあります。

脱炭素についての深掘り記事はこちら
「脱炭素」とは何か？企業が今すぐ向き合うべき理由

●テレマティクスの活用

　テレマティクスとは、車両に通信機器やセンサーを取り付けて走行データや位置情報を管理・活用する技術です。企業の車両管理や運行効率の向上、省エネや安全運転の推進など、さまざまな場面で注目されています。航続距離の管理やCO2削減量の「見える化」のためには、テレマティクスの導入も効果的です。

車両管理の課題を解決！　テレマティクスの導入効果をご紹介

●社用車としてのEV導入にはリースがおすすめ

　EVは環境配慮や企業価値向上につながる一方で、車両価格の高さや充電設備の整備、補助金申請、車両管理体制の見直しなど、導入までに多くの検討事項があり、ハードルが高いと感じる企業も少なくありません。
そこで有効なのがリースの活用です。初期費用を抑えつつ月額費用を平準化できるほか、税金・保険・メンテナンスを含めた一括管理が可能となり、煩雑な手続きや管理業務の負担も軽減できます。EV導入を現実的な選択肢にする方法の一つといえるでしょう。

社用車のEVリースの流れについてはこちらから
車両管理担当者必見！　社用車のEVリースの流れを解説

●NCSによるEV導入事例

　航続距離やコストへの不安など、EV導入を検討する際に誰もが直面するこれらの壁を、先駆者たちはどう乗り越えたのでしょうか。自治体と民間、それぞれの視点からの実例をご紹介します。

【事例1】長野県様：1台あたり年間9万円削減。大量導入を支えた「管理の鍵」

　100台規模の公用車EV化を進める中で直面した「電力ピーク」と「航続距離への不安」を、AIによる「分単位の制御」で突破しました。自治体DXの先進モデルとも言える、電気代削減と安心運用を両立させた秘策とは。

【事例2】カインズ様：現場の声をフィードバックしてより高い満足度へ

　「航続距離が短いEVはマイナスの影響があるかも」という懸念を、「使い道を絞った導入」という逆転の発想で覆しました。重い荷物を積む現場で、なぜドライバーのストレスが激減したのか？現場のリアルな反響と、地域の防災拠点としての活用戦略を公開中です。

まとめ

　EVは電気を動力源とし、環境性能に優れた次世代自動車です。航続距離や充電インフラ、車両価格などの課題はありますが、EVは、環境面や経済面のメリットは大きく、今後も拡大が見込まれるでしょう。

　現在、EV普及に向けて国・自治体による支援策が進行中です。EVへの切り替えは企業の脱炭素化や社会的評価の向上につながるポイントになるでしょう。導入の際は、走行距離や充電設備、コストなどを総合的に検討することが大切です。