2025/12/16 コラム

最新EVを徹底解説！2026年以降に登場する国内メーカー一覧と社用車導入のポイント

2026年以降のEV動向
2026年以降の注目EVラインアップ
社用車としてEVを導入するには？
NCSのEVリースとは
まとめ

脱炭素経営が求められる今、社用車のEVシフトは多くの企業にとって重要な経営課題です。特に2026年は、国内メーカーから新型EVの発表が続々予定されており、社用車の選択肢の拡大が見込まれております。EV市場が大きく変わるため、まさに「EV導入の好機」と言えるでしょう。そこで本記事では、2026年以降に登場する最新EVのラインアップから、充電設備や補助金、用途別の選び方までを網羅的に解説。法人向けEVリース導入の実績が豊富な日本カーソリューションズ(以下NCS)ならではの視点で、貴社の次期車両計画を具体化するための情報をお届けします。

2026年以降のEV動向

カーボンニュートラルの実現に向け、EV(電気自動車)への注目はますます高まっています。特に2026年以降は、全固体電池などの技術導入の開発も進んでおり、EV市場が大きく変化する重要な時期です。本章では、社用車としてのEV導入を検討する上で欠かせない、最新の技術トレンドを解説します。また、コスト削減や脱炭素経営につながるEV導入のメリットを再確認し、将来の車両計画のヒントを探ります。

注目すべきEV最新トレンド

2026年は、日本のEV市場が新たな時代に突入する「第二フェーズ」の幕開けです。トヨタやホンダをはじめ国内メーカー各社が、EV専用設計の新型車を本格投入します。技術面では、航続距離500～700kmクラスが増加傾向となり、LFP電池※のような低コスト技術の普及で、手が届きやすい車両価格の導入が期待されています。

さらに、これまで主流だった50kW未満の充電器が90kW～150kWの高出力タイプへの置き換わりが進み、待ち時間が減るメリットをさらに実感するようになるでしょう。性能・コスト・利便性の向上が進み、社用車としてのEVの選択肢拡大が予想されます。

LFP(リン酸鉄リチウムイオン電池)電池：正極材にリチウム(Li)、鉄(Fe)、リン(P)を使用したリチウムイオン二次電池。希少なレアメタルを使用せず、安価なリン酸鉄を使用。

EVを導入するメリットは？

法人が社用車にEVを導入するメリットは、主に3つ挙げられます。第一に「脱炭素経営の推進」です。走行時にCO₂を排出しないEVは、企業の温室効果ガス排出量(Scope1/2)削減に直結します。第二に「運用コストの最適化」が挙げられます。ガソリン車に比べ燃料費を大幅に削減でき、EV補助金や税制優遇を活用すれば初期費用の軽減も可能です。
第三に「企業イメージの向上」です。環境配慮の姿勢は、CSR活動として取引先や社会からの評価を高めることにもつながるでしょう。
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2026年以降の注目EVラインアップ

2026年以降、国内メーカー各社から注目のEVが続々と市場に投入され、社用車の選択肢はさらに拡大する見込みです。日常の営業活動に最適な軽・コンパクトクラスから、長距離移動も快適なSUV、そして役員車にふさわしいラグジュアリーセダンまで、多様なEVラインアップの登場が予定されています。本章では、2026年度内に発売が期待される最新モデルから2027年以降のコンセプトモデルまで、具体的な車種を一挙にご紹介します。

2026年度内に発売予定の注目国内EV

2026年度は、国内メーカー各社が一斉に新型EVを市場に投入する年となりそうです。日常業務を支える軽・コンパクトクラスから、長距離移動もこなすSUV、そしてラグジュアリークラスまで、多彩なモデルが登場します。ここでは、特に社用車としても注目度の高い車種をクラス別にピックアップしました。

【軽・コンパクトクラス】

Super ONE(ホンダ)

ホンダが2026年に日本国内で先行発売を予定している軽EVが「Super ONE」です。人気の軽自動車「Nシリーズ」で培ったプラットフォーム技術をEV専用に新設計し、コンパクトながら広々とした室内空間を実現しています。

Hondaが目指す「FUN」を追求し、単なる移動手段ではない、心地よい車内体験の提供を目指します。小回りが利くため市街地での業務に最適で、営業車や近距離の配送車など、法人のEV導入に新たな選択肢として注目される一台です。

Vision e-Sky(スズキ)

スズキが2026年度内の市販化を目指す軽乗用EVが「Vision e-Sky」です。Japan Mobility Showで注目を集めたコンセプトモデルで、日常業務での利用に特化しています。最大の魅力は、リン酸鉄リチウム(LFP)電池の採用により車両価格200万円以下を目指せる点です。

外観は軽ハイトワゴン型のため市街地での取り回しに優れ、営業車や近距離の配送車として最適です。コストを抑えたい企業のEV導入計画において、中心的な選択肢となるでしょう。

eビターラ(スズキ)

スズキが2026年1月に発売する、ブランド初の本格EV世界戦略車が「eビターラ」です。新開発のEV専用プラットフォームを採用したSUVで、49kWh／61kWhのバッテリーを搭載し、航続距離は最長520km(WLTCモード)を達成。日常の営業活動から長距離移動まで安心して利用できます。

また、スズキ独自の電動4WD「ALLGRIP-e」搭載モデルも設定され、降雪地帯や不整地での業務にも対応可能です。価格は約400万円からと、社用車としても有力な選択肢になるでしょう。

リーフB5(日産)

日産の代表的EV「リーフ」に、2026年2月より導入しやすい新グレード「B5」が加わります。搭載するバッテリーは55kWhで、日常の業務には十分な航続距離(未公開)を確保しつつ、車両価格を抑えている点が特徴です。

国のEV補助金を適用した場合、実質的な購入価格は350万円程度と想定されているため、法人での複数台導入の実現につながるでしょう。コストを重視する企業の営業車として、非常に有力な選択肢となる一台です。

【ミドル・SUVクラス】

bZ4X ツーリング(新型bZ シリーズSUV)(トヨタ)

トヨタが2026年春に投入する新型EV SUV「bZ4X ツーリング」。現行モデルより大型化し、600Lの広大な荷室は営業車としての実用性を高めています。

AWD仕様は280kWの高出力で安定感のある走りは役員車にも最適です。航続距離700km以上(FWD)に加え、150kW急速充電では約28分で80%まで充電可能。長距離移動も安心な、幅広い法人ニーズに応える一台です。

トレイルシーカー(スバル)

スバルが2026年春頃に発表予定の新型BEV SUVが「トレイルシーカー」です。現行のソルテラより一回り大きいアウトバック級のボディと広い室内、積載性を確保しています。

74.7kWhバッテリーを搭載し、航続距離は700km以上(FWD目標値)を実現。最高出力約375馬力で0→100km/h加速は約4.5秒の高性能です。また、強力なデュアルモーターAWDと悪路走破モードを備え、雪道や未舗装路を走行する現場業務にも対応可能。高い走行性能と実用性を兼ね備えた、頼れる社用車候補です。

アリア(マイナーチェンジモデル)(日産)

日産の中核BEV「アリア」が、2025年内に初の本格マイナーチェンジを実施します。今回の改良では、バッテリー効率と充電性能が見直され、実用的な航続距離をさらに伸長しました。

日本の道路環境に合わせて乗り心地も向上。機能面ではGoogle搭載システムに加え、災害時に電源となるV2L機能が追加されBCP対応力も強化されました。先進的なフロントデザインへの刷新で、役員車としての魅力もアピールできます。「アリア」は、より実用性と上質感を増した一台といえるでしょう。

【セダン・ラグジュアリークラス】

AFEELA 1(ソニー・ホンダモビリティ)

ソニーとホンダが共同開発した新ブランドから、2026年頃に登場予定のEVセダンが「AFEELA 1」です。ソニーの強みであるエンタメ技術と、ホンダが培った安全技術を融合。車内では高精細ディスプレイで映画などを楽しめる快適な空間です。

また、レベル3相当の高度運転支援システム(ADAS)が安全で快適な移動をサポートします。約1,400万円という価格帯は、企業の先進性を象徴する役員車として最適。新しい時代のモビリティ体験を提供する一台です。

LEXUS LF-ZC(レクサス)

レクサスが2026年の市場導入を目指す次世代EVの第一弾が、電動セダン「LF-ZC」です。生産効率を高める「ギガキャスト」技術や、独自の車載OS「Arene OS」など最新技術を結集し、スタイリッシュなデザインも注目されています。

最大の注目点は電池性能で、航続距離1,000km級という圧倒的なスペックを目標に開発中です。長距離移動の多い役員車としても航続距離の不安を払拭し、企業の先進性を象徴するフラッグシップカーとして期待される一台になるでしょう。

2027年以降に導入可能性のある国内EV

2026年の新型車ラッシュを経て、2027年以降のEV市場はさらなる進化の時代へと突入していく予想です。国内メーカー各社は、全固体電池などの次世代技術の実用化を視野に入れ、航続距離やデザイン、車内体験を根本から見直したコンセプトモデルを発表しています。
ここでは、まだ市販化は少し先ですが、数年後の社用車選びの常識を塗り替える可能性がある未来のEVラインアップをご紹介します。企業の長期的な車両計画を立てる上でのヒントになるでしょう。

Honda 0シリーズ SALOON/SUV/α(ホンダ)

ホンダが2027年以降に投入予定にしている次世代EVが「Honda 0シリーズ」です。新開発の「Thin, Light, and Wise.」アーキテクチャは、軽量・高効率な走りと広い室内空間を両立しています。

また、独自の「ASIMO OS」を搭載し、レベル3の自動運転に対応することで、移動の安全性と快適性を飛躍的に高めます。SALOONやSUVなど複数のタイプが計画されており、美しいボディラインにも注目が集まるモデルです。特に企業の次世代役員車として期待が寄せられるでしょう。

アンチャーテッド(スバル)

スバルが2026年に米国で導入予定のブランド初になるコンパクトクロスオーバーEVが「アンチャーテッド」です。日本導入は未定ながら、その性能に注目が集まります。スバル独自のシンメトリカルAWDを搭載し、338馬力の高出力で雪道や悪路でも安定した走行性能を発揮。

航続距離は約482kmを確保し、日常の営業活動から郊外への移動まで幅広くカバーします。都市部での取り回しも良い車体は、多様な法人ニーズに応える一台として期待できるモデルです。

マツダ 6e(マツダ)

マツダが「マツダ6」の後継として発表した電動セダンが「マツダ6e」です。北京で公開された「EZ-6」をベースに、走行性能を欧州向けに最適化したモデルで、2026年以降に発売予定とされています。

魂動デザインによる流麗なクーペスタイルと、「日本の間」の美学を取り入れた上質な室内空間が特徴です。その洗練された佇まいは、企業の顔となる役員車にふさわしい一台で、日本導入にも期待が集まります。

ランドクルーザー Se(トヨタ)

世界的な信頼を誇る「ランドクルーザー」から、ブランド初となるEVモデル「ランドクルーザー Se」が登場します。市販時期は未定ですが、3列シートを備えた大型SUVとして、多人数での移動や多くの機材を積む業務に対応可能です。

高出力モーターと大容量バッテリーを搭載し、パワフルな走行性能と長い航続距離が期待されます。その走破性と信頼性から、役員車はもちろん、災害時のBCP対応車両としての活用も視野に入る一台です。

輸入ブランドのEV動向は？

日本のEV市場では輸入ブランドの攻勢も強まっています。中国のBYDは新EV「ラッコ」を2026年夏に、韓国のヒョンデは「ネッソ」を同年上期に投入予定です。

欧州勢では、フォルクスワーゲンがセダン「ID.7」などを計画。BMWは新世代プラットフォーム「ノイエクラッセ」採用の新型セダンやSUVの発表を予定しています。

また、メルセデス・ベンツは新アーキテクチャ「MB.EA」をベースとした新型車を2026年頃までに順次展開する見通しです。国産車だけでなく、輸入ブランドも社用車選びの有力な選択肢となるでしょう。

社用車としてEVを導入するには？

魅力的なEVが増え、いよいよ具体的に導入を検討する段階では、さまざまな準備が必要です。特に課題となるのが、社内の充電設備の設置、業務内容に最適な車種の選び方、そして従業員の安全確保や万一の故障への備えです。本章では、車両管理担当者がEV導入を成功させるために押さえるべきポイントを充電設備、車両選定、運用の3つの視点から詳しく解説します。

社内充電設備と導入準備のポイント

社用車へEVを導入する際、車両選定と並行して進めるべき最重要課題が充電インフラの整備です。まず、夜間にゆっくり充電する「普通充電」と、短時間で済ませる「急速充電」の違いを理解し、自社の業務にどちらが必要か見極めましょう。

例えば、営業車なら夜間用の普通充電器をメインに利用しますが、配送車など日中の稼働率が高い場合は急速充電器も有効です。必要な台数、設置場所、充電ルールまで含めた総合的な計画を立てましょう。
　EV充電器とは？法人導入に必要な種類・費用・よくある疑問をまとめて解説

用途別の最適EV選び(営業・配送など)

EVを社用車として最大限活用するには、業務内容に合わせた車種選定が不可欠です。例えば、長距離移動が多い営業車には、航続距離400km以上を目安にセダンやSUVが適しています。一方、市街地でのルート配送が中心の配送車では、小回りが利き積載性にも優れた小型EVバンや軽EVが活躍するでしょう。

また、役員車や来客用の送迎車には、静粛性や乗り心地といった快適性を重視した上質なモデルが最適です。多様化するEVラインアップから、それぞれの用途に最適な一台を選びましょう。

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安全性・保険・故障時対応の備え

社用車にEVを導入する際は、ガソリン車とは異なる視点で安全性と万一の備えが必要です。特にEVの心臓部であるバッテリーは高額なため、故障や事故に備えた車両保険の補償内容を必ず確認しましょう。

また、法人リースやメンテナンスパックを契約する際は、バッテリーの劣化保証がどこまで適用されるかが重要なチェックポイントです。電欠(バッテリー切れ)や故障時のロードサービス体制も含め、運用ルールの整備が安心してEVを活用する鍵となるでしょう。

NCSのEVリースとは

EVの導入には、車両選定から充電インフラ整備、補助金申請、運用管理まで、専門的な知識と多くの手間が伴います。こうした複雑な課題に対し、ワンストップで最適なソリューションを提供するのが、私たちNCSのEVリースです。本章では、NCSの具体的なEV導入支援メニューと、それを活用してEVシフトを成功させた企業の事例をご紹介します。

NCSが提供するEVリース

NCSは、EV導入の複雑な課題をワンストップでサポートします。GPSによる稼働状況分析から最適な車両をご提案。充電器の設置や充電カード、エネルギーマネジメントまでインフラ整備も一括で支援可能です。

煩雑なEV補助金申請のサポートや、EVを非常用電源として活用するBCP対応も可能。貴社の脱炭素経営と事業継続を強力に後押しします。

EV導入の流れについてはこちらをご確認ください！
　車両管理担当者必見！　社用車のEVリースの流れを解説

EV車両の導入事例

EV導入の具体的な効果は机上の検討だけでは見えにくいものです。ここでは、実際にNCSのサポートを活用してEVシフトを成功させた企業の事例をご紹介します。充電設備を含めたワンストップでの導入事例と、経路充電を主体とした運用事例から、貴社が抱える課題解決のヒントや、導入後の具体的なイメージをつかんでください。

・株式会社アクティオ(ワンストップサポートの事例)
建機レンタル大手のアクティオ様は、脱炭素経営推進のため、東京都内での営業活動を中心に軽EV25台を導入しています。NCSは最適な車両選定から複数拠点への充電器8基の設置、補助金申請までをワンストップでサポートしました。担当者の負担を大幅に軽減し、スムーズなEVシフトを実現。結果として年間43.2tものCO₂排出量削減効果を見込んでおり、企業の環境貢献を後押ししています。

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・NCS千葉(経路充電での運用)
自社の営業活動を通じてEV運用のノウハウを蓄積するため、NCS千葉支店では拠点に充電設備がない状況から「経路充電」を前提としたEV導入を実践しました。当初は電欠の不安もありましたが、訪問先の近隣充電スポットを事前に検索し、充電中の待ち時間を事務作業に充てるなど工夫することで課題を克服。この実体験から得た知見は、充電設備のないお客様への具体的な運用提案に活かされています。

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